Eメールアドレスやホームページアドレスからも“一般社団法人・一般財団法人であること”を印象付けられる「or.jp」。
その登録方法をご案内します。
「or.jp」のご登録にあたり、次の登録資格を満たしているかチェックしましょう。
・社団法人、財団法人(一般社団法人・一般財団法人を含む)
・医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人
・農業協同組合、生活協同組合
など
・「or.jp」
・「co.jp」
・「ac.jp」
・「go.jp」
・「“都道府県・政令指定都市名”と“市区町村名”の組み合わせ(例:chiyoda.tokyo.jp)」
※1つでもOKにならない項目がある場合はご登録できません。
Eメール・ホームページのアドレスを決めましょう。
※「or.jp」と同種のサービスとして、会社法人向けや教育機関向けなど、属性別に合計9種類のサービスがあります。 一般社団法人・一般財団法人などの団体以外の組織の場合は、こちらで詳細をご確認ください。
「or.jp」を登録するにあたって、必要なサービスをお選びください。
「or.jp」でEメールやホームページをはじめるには、「or.jp」の登録のほかに、
サーバなどの設備が必要となります。
なお、「ホスティングサービス」を契約すれば、これらの設備を指定事業者にお任せすることも可能です。
Eメールアドレス(※1)やホームページアドレス(※2)で情報をやり取りする場合、インターネットに接続された専用の処理コンピュータである「サーバ(※3)」などの設備が必要となります。
サーバなどの設備を用意するパターンとして、
1. 自身で設備を用意し、運用も自ら行う
2. 設備の間貸しや運用の代行をしてくれる「ホスティングサービス(※4)」を契約する
の2通りがあります。
サーバの構築・運用は多くの団体・企業や個人にとって、技術的にも費用的にも必ずしも容易なものではなく、それらを代行する「ホスティングサービス」というサービスが一般的になりました。
指定事業者(※5)では、「or.jp」と一緒にホスティングサービスを申し込めるところも多いため、「まずは手軽にはじめたい」という方もご安心ください。
ホスティングサービスを提供する各指定事業者は、サーバを複数の団体や個人で共同利用することで低廉な価格を売りにしたり、手厚い保守・運用体制を売りにするなど、色々な内容でサービスを展開しています。
お客さまが重視されるポイントから、最適な指定事業者をお選びくださいね。
【関連用語】
用語をクリックすると、説明が確認できます。
※1 Eメールアドレス
※2 ホームページアドレス
※3 サーバ
※4 ホスティングサービス
※5 指定事業者